骨盤臓器脱・子宮脱・性器脱

その原因は骨盤が開く原因とも密接な関係にあり、
軽症も含め経産婦の3人に1人が発症していると言われています。

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骨盤臓器脱とは・・・

骨盤臓器脱とは骨盤内に収まっている臓器(骨盤内臓器)が産道、膣管に垂れ下がり、最終的に女性器より出てしまう病で、子宮脱、性器脱、膣脱、膀胱脱(膀胱瘤)、など症状によって細かく称されることもありますが、医学的には「脱」という症状になります。

主な原因には、慢性的な腹圧の上昇、出産をキッカケとした骨盤底筋群などインナーマッスルの筋力低下などとなっています。

出産により骨盤が押し広げられ、骨盤底筋群が引き伸ばされた状態になり、その回復が遅れると徐々に臓器が下がり始めると考えられます。

出産に限らず、体形補正下着やコルセット、ウエストニッパーなどを常用する方は、インナーマッスルの衰えと、慢性的な腹圧上昇という、骨盤臓器脱への危険度が高まっていますのでご注意下さい。

以前からある骨盤臓器脱の対処法

産後の腹帯など、骨盤を締める方法が古来より用いられてきたのは、こうした症状の早期回復を図る意味も込められています。 産後の腹帯の巻き方が下から上に向かって巻いていくのも、緩んだ腹部を下から引き締めて骨盤内臓器を上に持ち上げる働きを意図するものです。

リングペッサリーは、膣管に挿入して子宮口のすぐ下を広げ、子宮下垂を防ぐ方法です。 子宮脱には有効ですが、他の骨盤臓器脱、膀胱脱や直腸瘤には不向きです。 即効性がありますが、医師の診断が必要で、膣内に異物があるので違和感を訴える方が多いのが難点です。

外科手術には幾通りかの方法がありますが、いずれも下腹部を切開し、骨盤内の臓器を吊り上げる方法が取られていました。 ただ近年は技術が進み切開しない術式が取られるようになってきています。

近年注目されてきている骨盤臓器脱の対処法

根本的な回復や予防には、骨盤周囲のインナーマッスルの回復が最も有効ですが、他の疾病や高齢によりそれが難しい場合には手術を受ける事になります。

最近はニードルを使った骨盤底部にネットを張る手術が普及し、開腹の必要もなく、1泊程度(場合によっては日帰り)の期間で手術が完了するようになっています。

また自分一人で扱える治療器具の開発も進んでいますので、軽い症状の場合や、筋力回復を図る際の補助器具として、個人的にこうした治療具の活用も可能になっています。

骨盤臓器脱・子宮脱 治療器具「フェミクッション」

最近ようやく、一人でも扱える骨盤臓器脱治療具「フェミクッション」が登場しました。 フェミクッションは、外来治療でも使用されていながら、個人でも扱うことができ、筋力回復の際の補助的な活用や、手術前に膣内を清潔に保つ目的、個人で扱う対処療法としても使用可能な優れた点の多い骨盤臓器脱専用の治療具です。

珍しい病ではない

骨盤臓器脱・子宮脱は決して珍しい病ではありません。 海外ではドラッグストアなどで治療具が売られているほど広く認知されています。

実は手術や治療具などに関しては日本が最も進んだ技術をもっています。 しかし日本では、まだまだ認知度が低く情報が行き渡らない状況から、なかなか相談できずに一人で悩んでいる女性が多くいるのが現状です。 上の女性医療研究所などのように臓器脱を専門に扱う会社もありますので、早期に相談される事をおすすめします。

予防のために

骨盤臓器脱は20代前半からも潜在患者が増えているという指摘があります。 これは体形補正下着やコルセット、ウエストニッパーなどの常用化が進んできたのと、インナーマッスルの低下傾向に原因があるとされています。

緩んだインナーマッスルを放置せず、産後のダイエットや、産後太り解消、骨盤矯正に際しては、できる限りインナーマッスルの回復を心がけて下さい。

そもそもダイエットとは?

ちょっと疑問・・

大手下着メーカーから売られている、矯正下着、体形補正下着、コルセット、ウエストニッパーなどはどうなのでしょう?』という疑問の声があります。

確かに、テレビや雑誌のコマーシャルでそうした商品を多く見かけますし、有名な大手メーカー製であれば安全なのでは?と、思いたくなります。

しかし、若い頃から体形補正下着やコルセット、ウエストニッパーを常用していた人ほど、年齢を重ねて骨盤臓器脱を発症する傾向にあり、3人に1人という患者数を生んでいるのは事実なのです。 また骨盤臓器脱は肥満とも密接な関わりがあり、いずれもインナーマッスルの衰えが、その根本的な原因とされています。

残念なことに、そうした事実がテレビで報じられることがないのも現実です。

骨盤臓器脱治療の権威である某医学博士(活動のご迷惑になるといけないので名前は伏せさせて頂きます)の講演では『体形補正下着、ウエストニッパーの使用に対する注意』を呼びかけていますが、テレビに出演しての講演や解説では、その点に触れることはありません。 スポンサーに不利な情報は報じないのがテレビの常識です。

ただ、世の中には多くの考え方があります。 ここでの内容とは違うもの、さらに発展したものがあるかも知れません。 そうした考えを否定するものではないことを申し添えます。

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